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「北海道」という名前を考案したのが、幕末の探検家・松浦武四郎。彼のふるさと・三重県松阪市から、足跡をたどります たおやかインターネット放送ＨＰ：http://taoyaka.at-ninja.jp/

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金子山の展望台から北側を見渡すと、眼前に広がるのは、住友グループの工場群、瀬戸内海燧灘とそこに浮かぶ島々、さらには対岸の中国山地。翻って、南側を見渡すと、中央構造線に沿って連なる急峻な四国山地石鎚山脈。南海大地震のような自然災害をもたらしたりもする造山運動ですが、これがないと、日本列島はそもそも存在しなかったかもしれませんね。また、海の色も、空の色も、遠くから眺めれば、そこそこ青く見えるのは、日本列島自体が大海に浮かぶ島嶼部だからこそでしょう。 さて、2024年パリオリンピックでは、日本代表選手による神風特攻隊関連施設発言が、中国大陸で物議を醸すといったことがございました。実は、神風特攻隊員として戦死された方の数は数千人規模であり、日本国内では、身近なところにも関連スポットがあったりするものです。江戸時代に別子銅山が開坑されて以降、住友グループ発祥の地、企業城下町として発展してきた四国地方屈指の工業都市新居浜市、さらには、隣接する西条市、四国中央市にも関連スポットがあるようです。2024年1月、新居浜市内の関連スポットの前を通り過ぎる機会があり、ついでに少し撮影してみました。 作成した動画は通常、国内外の主流プラットフォームで公開した後、リスクを判断した上で、できるだけ、こちら中国大陸の各種プラットフォーム上でも公開するようにしていますが、本作品を中国大陸のプラットフォームにおいても公開するべきかどうかと考えると、少し迷うところです。ちなみに、前々回、渡緬記者長井健司氏の墓に関する動画作品を中国大陸のプラットフォームで公開したところ、噛みついてきたフォロワーが一人いたこともあり、撮影日時の順番からいうと、本動画を構成する写真の撮影日時は、前回作品別子銅山中国人殉難者慰霊之碑を構成する写真の撮影日時よりも早く、順番が逆になってしまいますが、敢えて後者を優先して作成いたしました。 それはさておき、こうした歴史スポットに出くわしたときに、重要なことは、そこから何を学び取るかでしょう。可哀そう、忠君愛国、祖国防衛、あるいは、集団主義、洗脳、戦争と平和、侵略と被侵略等、いろいろな反応があろうかとは思いますが、とりあえず、対米関係についてのみ申し上げれば、自国民に確実な死を迫るという人命軽視の非常手段を使ってでも、天皇制という国体の維持が図られた時代が過去にあったのであり、そのような時代において、支配層は如何なる国益を犠牲にすることも厭わなかったはずであり、その後、条約、密約、その他社会的構造等によって、不平等な関係が長年固定化されてきたという面もあったりするのでしょう。これらは改められなければ、日本社会の長期低落傾向は継続し、とりわけ中下流階層は今後も長い期間にわたって、悪影響を受け続けることになるだろうと思われますが、日本国内で暮らしている皆さんは、果たして、それで良いのでしょうか？憲法に関わり、相手もいることなので、簡単な事ではありませんが、日本国内は、現状を改め、社会を革新するという気風に乏しいようです。もし、幕末に黒船が来航していなければ、日本は今なお江戸の鎖国時代が続いているかもしれませんね。経済的にはあまり発展しなかったかもしれませんが、今より幸せかもしれませんね。 #日本 #四国 #愛媛 #新居浜 #金子山 #滝の宮公園 #別子銅山 #神風特攻隊 #対米関係 #不平等条約 #密約 #瀬戸内海 #石鎚山脈 #中央構造線 #南海地震 從金子山的瞭望台向北眺望，可以看到與住友集團有關的很多工廠、瀨戶內海燧灘和漂浮在那裡的很多島嶼以及對岸的廣島縣中國山地。轉身向南看，就看到沿著中央構造線斷層陡然聳立的四國山地石鎚山脈。造山運動會引發南海大地震等天災，但如果沒有造山運動，日本列島可能根本就不存在。而且，從遠處看，海水和天空的顏色都顯得相當藍，是因為日本列島本身就是漂浮在大海中的島嶼地區的緣故吧。 話說，2024年巴黎奧運期間，一名日本運動員關於神風特攻隊相關文化設施的言論在中國大陸引發爭議。事實上，戰死的神風特攻隊飛行員的總數達數千人的規模，日本各地方都有相關古蹟。比如說，自別子銅山於江戶時代開採以來，作為住友集團的發祥地、城下町，發展成為四國島內主要工業城市之一的新居濱市，與此接壤的西條市和四國中央市均有相關古蹟。2024年1月，我有機會經過新居濱市內的相關古蹟，於是，順便拍了照片。 我創作出的影片通常會在日本國內和海外的主流平台上發布，然後在評估風險程度後，盡可能同樣在中國大陸的各個平台上發布。本影片該不該同樣在中國大陸的平台發布，這還得好好評估一下吧。順便說一句，我上上一次創作的關於赴緬記者長井健司先生墓的影片作品在中國大陸的一個平台上發布後，有一名粉絲留下了問題評論。也因為如此，從拍攝時間的順序來看，本作品的原始照片的拍攝時間早於關於別子銅山中國殉難勞工慰靈碑的作品的原始照片的拍攝時間，先後顛倒了，但我也特意把後者優先創作了。 不管怎麼樣，當遇到這些古蹟時，重要的是我們從中學到什麼。應該會有很可憐、忠君愛國、保家衛國，或者集體主義、洗腦、戰爭與和平、侵略與被侵略等各種反應。我先在這裡只說與美國的關係。日本曾經有過逼迫本國人民遂行一定會死的非常手段，也要企圖保留天皇制這樣輕視人命的年代。在那樣的年代裡，統治階層不惜一切代價，應該會犧牲其他任何利益。之後，透過條約、密約、其他社會結構等方式，不平等的關係應該被固定下來了，後來經過了很多年了。如果再不糾正這樣的結構，日本社會長期衰退的趨勢將持續下去，特別是中下階層未來很長時間應該受到負面影響。在日本國內生活的各位真的可以接受嗎？這涉及憲法，而且不僅有我方，也有對方，當然是一個不簡單的事情。只是不得不說日本國內似乎缺乏改變現狀和創新社會的精神。如果幕末時期黑船沒有來航，日本可能還處於鎖國的江戶時代。那樣的話，日本可能經濟上沒有太大發展，但日本人民可能過得比現在更快樂。

大阪釜ヶ崎の宿泊先を出発して、日本橋、難波方面へ進むと、やはり思わず、いろいろな場所に立ち寄ってしまい、京都に向かうのが遅くなって、赤松小三郎先生の墓がある金戒光明寺等、先生ゆかりの他の歴史スポットへ行く時間がなくなってしまいました。とりあえず、今回は時間の関係により、薩摩藩士で先生の門下生でもあった桐野利秋等による先生暗殺の地に設置された赤松小三郎先生遭難の碑のほか、議会政治の提唱等を主旨とする意見書の提出先の一人となった福井藩主松平慶永ゆかりの福井藩邸跡、先生暗殺の日となった慶応3年9月3日（1867年9月30日）から間もない慶応3年10月14日（1867年11月9日）に将軍徳川慶喜が政権返上を奏上し、翌日に明治天皇による勅許がなされたという大政奉還の舞台となった二条城等を廻りました。実際のところ、先生遭難の碑は東本願寺から距離が近いです。他に逃げ道がほぼないような場所が故意に選ばれ、待ち伏せをされたのでしょう。なんとか躱して、東本願寺まででも逃げ込めれば良かったのですが。 思い返せば、2021年2月1日、広島市平和推進基本条例草案に関するパブリックコメントにつき、草案修正意見書を仕上げている際にミャンマー軍事クーデター勃発の一報が入り、その夜、日付が変わってから提出しましたが、ふと、近代日本によるアジア侵略という潮流の源となったと考えられる動乱の幕末明治維新期に、戦争を回避し、平和裏に新時代を迎えられるように尽力した無名の人物も実在したことだろうと思い、調べてみると、出てきたのが赤松小三郎先生でした。あのご時世に、幕府と薩長の間でギリギリまで交渉を取り持ち、平和的転換のために、当然ながら、「とりあえず」、天皇制を維持、利用した民主的転換を図ったとも言えるのでしょうが、薩摩藩士で先生の門下生でもあった桐野利秋等に暗殺されてしまった赤松小三郎先生。仮に、怪我を負ったとしても一命を取り留めていれば、その後はどうなったのであろうか？完全なる共和制への移行の必要性を意識できたのではないのだろうか？真にアジア地域、世界と友好的な政体への移行を推進できたのではないのだろうか？という切り口で考えて、日本語歴史小説の執筆、赤松先生関連パブリックドメイン作品の繁体中国語への翻訳等を徐々に進めています。今回、中古の古語大辞典も無事に入手できました。ただ、他にも翻訳を進めている作品もありますので、赤松先生関連作品の第2弾の出版はまだ先の話になるだろうと思います。近現代政治史といったようなテーマは、採算的になかなか厳しい分野かもしれません。弊社は設立以来連続赤字でありますが、たとえこの先、20年連続赤字となろうとも、闘い抜くつもりです。 今回、約7年ぶりの日本一時帰国の2日目は、雨が降るとの予報でしたが、京都にて小雨が降った程度で済んだので良かったです。山陰本線二条駅から乗車し、赤穂線、瀬戸大橋線等を経由して、普通列車は香川県観音寺駅止まりとなってしまったので、父母が自動車で迎えに来るまで、駅周辺をぶらついてみました。上海から直接高松空港に飛べれば便利だったのですが……。2024年1月3日撮影。 #赤松小三郎 #京都 #幕末 #明治維新 #桐野利秋 #福井藩邸 #二条城 #民主的転換 #平和的転換 #日本民国 #日本共和国 #愛努共和国 #琉球共和国 #大和共和国 #日本共和国連合 離開大阪釜崎的住宿地點，前往日本橋、難波方面的途中，還是忍不住進入不同地方轉一轉而花費了時間，導致去京都的時間有點晚了，沒有時間去與赤松小三郎先生相關的其他古蹟了。我這次先去了赤松小三郎先生遭難之碑所在地。那是赤松先生被薩摩藩藩士且赤松先生自己的門人桐野利秋等人員所刺殺的地點。除此以外，我還去了福井藩藩邸舊址。赤松先生提出實行議會政治之意見書的時候，福井藩藩主松平慶永也是該意見書的收件人之一。我還去了二條城等地。二條城是距離慶応3年9月3日（西元1867年9月30日）的赤松先生遇刺身亡忌日不遠的慶応3年10月14日（西元1867年11月9日）由將軍德川慶喜上奏返還執政權，次日得到明治天皇批准的「大政奉還」的舞台現場。說實話，赤松小三郎先生遇難之碑距離東本願寺很近。估計是這樣幾乎沒有其他退路的地點故意被挑選了之後，襲擊者進行埋伏。真可惜沒有成功逃跑到附近的東本願寺內避一避而躲過一劫。 回想起來，廣島市政府對廣島市和平推進基本條例草案進行公開徵求意見的時候，我也對草案進行了修改，確認最後版本工作已經接近尾聲的2021年2月1日，收到了緬甸軍方發動軍事政變的突發消息。最後，我2021年2月2日凌晨提交了修改意見書。之後，我突然意識到，近代日本侵略亞洲這個趨勢始源於幕末明治維新時期，在那樣動盪的局勢下，應該實際存在為避免戰爭，實現和平轉型，迎來新時代而盡力的一些無名英雄。於是，我查了一下，就發現了赤松小三郎先生這一位。在那樣的年代裡，為了和平過渡，應該可以說先行試圖「暫且」保留並利用天皇體制的民主轉型。他在幕府和薩摩長州勢力之間進行調停到一絲希望之燈完全熄滅為止。然而，赤松先生竟然被薩摩藩藩士且赤松先生自己的門人桐野利秋等人員刺殺身亡。假設赤松先生沒有死亡，至多受傷後，仍然活下來的話，之後會發生了什麼事？是否能夠意識到必須轉型為完全的共和體制？能否促進轉型成為真正與亞洲地區和世界友好的政體？透過這樣的切入口，我正在逐步撰寫日文歷史小說，同時進行赤松先生相關公版作品的翻譯。這一次回鄉之旅中，我順利得到了一本二手日本古語大辭典。不過，目前還有其他作品正在翻譯中，所以我看赤松先生有關第二個作品的出版還需要一段時間。近現代政治史等主題可能是相對比較難以盈利的領域。本公司自成立以來一直處於虧損狀態，但即使未來20年持續虧損，我也會堅持下去。 這一天是我時隔約7年第一次臨時返回日本的第二天，天氣預報說會下雨，但慶幸的是在京都稍微遇到了小雨而已。從鐵路山陰本線二條站搭乘火車，經由赤穗線、瀨戶大橋線等路線，末班普快電車到了四國島香川縣觀音寺站這個終點站之後，沒有了當日運營的普快電車。於是，我在車站周圍轉一轉，等待父母開車來接我。如果從上海直接飛到高松機場的話，多方便呢……。2024 年1月3日拍攝。

巨大鯉倒せなかった。

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ファイル名: 土方のスマホ 正月の陣 (2022.01.02) 出演：窪田正孝、山田孝之、馬場園梓、朗読：荒牧慶彦 ファイルサイズ (バイト): 102,896,468 [フォーマット] フォーマット (短名): flv フォーマット (長名): FLV (Flash Video) 長さ: 00:45:00.04 長さ (マイクロ秒): 2,700,047,000 ビットレート (ビット/秒): 304,873 ストリーム数: 2

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幕末明治維新期に、赤松小三郎先生が暗殺されず、間一髪で逃れていたならば、日本帝国はそもそも出現の機会がなかったのではないのか？平和裏に民主体制へと移行し、日本民国が樹立されたのではないのか？さすれば、戦争、植民地支配、日本軍慰安婦等の数多の問題は出現しなかった可能性が高く、両岸は……。 弊社Peace Culture (Shanghai) Translation Co., Ltd. 和文（上海）翻訳有限公司は、2016年に上海で設立の日系企業であります。2021年6月にネット上で発表した「広島市平和推進基本条例の可決成立にあたって」の中で、赤松小三郎先生についても次のように言及しました。「さて、戦後3世代以上の時が流れた今でもなお、日本社会において過去の完全直視が難しいという現状について、その構造的な原因を明らかにし、日本社会に対して徐々に根本的な変化をもたらすかもしれないのみならず、他地域にとっても大いに参考となるかもしれないのが、例えば、幕末期に、平和や議会開設を唱えて暗殺され、その後も長らく闇に消されていた「赤松小三郎」という人物の生き様であるかもしれません。」 本作品は、1914年出版の信濃史談会編日本語図書「信濃之人」（国立国会図書館公式サイトにて公開されているパブリックドメイン）に所収の赤松小三郎先生に関する章を出典、底本としており、字数約千二百字余り、格調の高い近代文語文であります。この内、信濃とは、ほぼ現在の長野県相当地域の旧称です。原典の出版時期は1917年出版の藤沢直枝編「赤松小三郎先生」よりも早いです。今回、先日録音した朗読音声ファイルにつき、一部の発音等を若干改めた上で、一つのファイルとしてまとめ、さらに文字も付して、映像化しました。ここに、音声版と映像版を無料にて皆様に提供させていただきます。なお、著作権は弊社に帰属しています。よろしくお願いいたします。 信濃之人：赤松小三郎（日文朗讀影片版） 幕末明治維新時期，若赤松小三郎先生沒有遇刺身亡，而是逃過一劫，則日本帝國是否有可能根本就沒有出現的機會？是否會在和平中實現民主轉型，而建立日本民國？如此一來，戰爭、殖民統治、日軍慰安婦等諸多問題都很可能不會出現，兩岸就……。 敝司Peace Culture (Shanghai) Translation Co., Ltd. 和文（上海）翻譯有限公司是一間於2016年在上海註冊成立的日商企業，2021年6月透過網路公開發表的「正值廣島市和平推進基本條例通過成立之際」一文中，亦提到了關於赤松小三郎先生的如下內容：「聿，即使現在已是戰後經過了3世代以上時間，日本社會仍難以完全性正視過去。對於此種現狀，能夠明確其結構性原因，也許不僅會對日本社會逐漸產生根本性變化，還會對其他地區有很大參考價值的，例如，江戶幕府末期，提倡和平和開設議會而被暗殺，之後也長期被抹殺在黑暗裡的「赤松小三郎」，也許是這樣一個人物的生存方式。」 本著作以1914年出版的由信濃史談會所編日文圖書《信濃之人》（來源：國立國會圖書館官網線上公開著作）中所收錄的，關於赤松小三郎先生的章節為出處和底本製作而成，原文字數約一千兩百多字，是格調較高的近代文言文。其中，信濃是指差不多現今長野縣地區的舊稱。原典的出版年代早於1917年由藤澤直枝所編日文圖書《赤松小三郎先生》。現已製作成朗讀音頻版和影片版，供各位參考。版權歸敝司所有。

―――――――――― 2021･74日曜（令和三年) ―――――――――― 中国が具体的な侵略計画を発表した。　勿論これらの発表の通りに作戦が進められるわけがない。　彼らはウィルスを更に使う。　そして不意打ちの、宣戦布告なしの、先制攻撃の第一撃で戦術核ミサイルを使う。　彼らが戦争というものを真面目に考えているのなら、それでも勝てるかどうかは分からない。　それだけの海戦の差がある。　日米と対峙する場合においては。 核ミサイルは勿論接近する艦艇に使われる。　しかし在日米軍基地にも当然発射する。　日本は巻き込まれる論ではないのだ。　完全なる当事者だ。　台湾が落とされると日本の未来は本当に終わる。　これをリアルとして感じられない人はわたしの文章は読まないことだ。 そして彼らは戦争なのだから、当然ウィルスをその前の段階で日本国内に相当散布する。　これがありありと分っている。　粉ウィルスの概念は以前に言った。　今の反中国の国家の中に限って率先的に変異型が出ているかに見える、その様にしか見えない動きをおかしいと思わない人間はこれからの激動に生きていけまい。 彼らの国内破壊工作は、内部に定住しているおよそ８０万人強の中国人たちを使ってやるのだから、彼らがどれだけの優位性を保っているのかがわかるだろう。 ＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/6614eb4ab53a4332c2b1937e88d7c425429fa0bc 中国の有名軍事雑誌が、中国の台湾攻撃シナリオを含む記事とアニメーション動画を公開した。中国船舶工業グループ（CSSC）が発行する月刊誌『艦船知識』は1日、ソーシャルメディア（会員制交流サイト）の公式アカウントに「統一戦争の序幕、対台湾連合火力攻撃三部曲」というタイトルの記事と動画をアップロードした。CSSCは航空母艦などを建造している中国最大の造船企業だ。　　同誌は、中国軍の台湾攻撃を想定して戦争初期の過程を3段階に分けて記述し、攻撃に使われる中国軍の兵器を具体的に登場させた。記事によると、第1段階は弾道ミサイルを動員して台湾の空港、レーダー、ミサイル迎撃システムを無力化する段階だ。中国軍のステルス無人機「攻撃11（GJ11）」が防空網を破壊できたかどうか観測・評価する。第2段階では「鷹撃91（YJ91）」などの巡航ミサイルを利用して軍事基地、通信施設、港湾に停泊中の軍艦を攻撃する。さらに第3段階では艦砲を利用して地上軍の上陸を妨げる障害物を除去するという方式だ。 ＝＝　朝鮮日報　73 これらの発表はだ、だからヤラセなのだ。　これらの情報には「　日米が反撃する事が想定されていない」　のだ。　どう検証してもそうなる。　そして彼らが具体的に動くときには、こちらの側も新連合諸国を形成している。　英国はこちら側に入るだろう。　のこりは戦後利権と戦後体制の構築に、今度こそ最初から加わりたいフランスがどう動くかになる。 彼らはアフリカ地域を中国から奪還したいという野心を隠さない。　だからわたしは彼ら勢力が、英国の後にＴＰＰ11に入るのではないかと言った。　前回バルト三国がＴＰＰ１１に入ってくるという動きがちらりとでも現実化しそうになったなら、今度はフランスがアフリカの旧植民地を中心とした国家をこれらの経済装置に組み込んで、自国に沢山のカネが流れる全体デザインを構想し、それを実現に移す。　我々はフランスなる地域が実は相当の貧乏国家であるというのを知らない。　彼らは軍備にカネをかけすぎている。　それはドイツがまともに軍備をそろえないからだ。 そしてそれをナチスの復活だ、と止めてきたのがフランスなのだから、これは彼らの自業自得でもある。　そもそもがフランスが空母を持っている、打撃艦隊を持っている時点で違和感を感じなければならない。　彼らも又外洋からの世界覇権という構想を放棄していないのだなあと分る。　建前は地中海からの黒海におけるあれらの海域ということになっているが。 ＴＰＰ１１とクワッドは、中韓に完全に強奪されてしまった国連機関を放棄する西側が、新しく組み立てる世界構造の雛形になる。　これは既存の世界が継続しようが、一旦陥没などで破壊されようが恐らく変わらない。　組織というのはマンガアニメではない。　そんな簡単に造れない。　今あるものをおおきく変えた方が実効性が早い。　そして今あるものというのは中韓を排除した所からスタートしている。　これが実合理的な選択肢として彼ら欧州の旧い人間たちには見えているのを知らなければならない。　もっとも彼らは日本から何かすべてを奪えると思っているかどうかまでは分からないが。 もう、彼らの中にもそんな余力はないことを、彼ら自身が知っている。　この言い方をする。 ＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/6614eb4ab53a4332c2b1937e88d7c425429fa0bc 記事を基に作られたアニメーション動画では、東風16、東風15、東風10（DF16、DF15、DF10）をはじめとする中国軍の弾道ミサイルが数十本の白い帯を作りながら台湾海峡を渡り、一部が台北の有名な高層ビル「台北101」を通過する場面が登場する。2019年に中国軍の閲兵式で初公開された超音速弾道ミサイル「DF17」が、マッハ10のスピードで落下して台湾軍のパトリオット防空ミサイルシステムを無力化する場面もある。さらに動画内では、中国軍がミサイル駆逐艦を動員して台湾海峡を封鎖し、「敵（米軍）の2つの空母機動部隊が中国の海域に接近中」という話と共に、「殲15（J15）」戦闘機が空母から発艦する。　　中国が軍事的に台湾を圧迫して中国共産党創立100周年行事を大々的に挙行している時期に、有名軍事雑誌が具体的な攻撃シナリオを動画付きで紹介したのだ。同誌は「われわれは、台湾独立は行き詰まりの道に至るだけということを断固警告しなければならない」と主張した。 ＝＝　朝鮮日報　73 だからこれから起きることは、世界でも、国内でも、それが自然現象に見える天災として認識できたとしても、それを時系列に遡って、過去の時点でそれらの天災発生地域でどの様な人間の営みが、人為的な何かが行われたかどうかというのを知るる必然がある。 ７３における静岡の熱海における土石流は、あんな場所に住宅建設許可を出していた過去の行政の不備もあるが、やっぱりわたしは大きく中韓のからんでいるメガソーラーの是非に関する、今ままでの我々が考えもしなかったような、本当に深刻な自然破壊…　これに認識を向ける必要があるのであり、更に本来ならこうした自然破壊を未然に訴えるべき勢力である、環境保護団体やマスコミが、どうして一切反応しないのかということの違和感に気づいていかなければならない。 自然環境団体の開始点は、欧州地域で共産党が禁止されてから、これらの工作員が資金源確保と人心操作の為に発足した各種組織である。　人権団体も同様だ。　だからこれらの勢力が一見だれにも反対できないような主張を前に押し出しながら、その潜在意識においては、人間の支配コントロールを堂々とおこなう勢力と一体化しているのであり、そして我々日本人においては、中短期のそれは中韓なのだ。　わたしはこれを勝手に決定している。　その後でも色々と出てくるが。 ＝＝https://news.nifty.com/article/domestic/government/12280-1134757/ 〈20歳のころに『毛沢東選集』（日本語版）全巻を読み、毛沢東の「農村（農民）が都市（ブルジョア）を包囲する」という理論に興味を持ちました〉（「人民日報海外版」12年9月25日号）　　〈この10年の中国人民の力は抜群です。14億の人民をまとめて国力に生かしていくのは、並大抵のリーダーシップではありません〉　　〈「一帯一路」とした構想力に敬服しています〉　　などと、習政権への賛辞を惜しまない。だが、世界的に問題視されている中国の排他的な経済政策や、ウイグル族への人権弾圧などには触れずじまいなのである。　　中国出身で拓殖大学客員教授の石平氏はこう憤る。「毛沢東が主導した文化大革命で、どれだけの中国人民が迫害を受け、殺されたことか。そうした人権侵害の歴史に目をつぶり、独裁者の理論を持てはやす知事が県政を運営することは異様に感じます。彼の政治手法は寛容的精神に欠け、中国共産党を彷彿とさせる。“ミニ毛沢東”と呼んでも過言ではありません」　　新潮　　72　抜粋 ＝＝ だから７４の時点で、東海地方における知事会に出ていた川勝知事が、それまでのメガソーラー推進の立場を一旦引っ込めて、必死になって何故権力の座を守るための動きに転じたのか。　彼はメガソーラーと今回の土石流との関係を調査すると言った。　しかし答えは分かっている。　因果関係なしと出る。　彼は必ずそれを言う。　かれの選挙活動にどうせ中韓が協力している。　それは隣の愛知にしてもそうだ。 中京圏におけるマスコミメディアは特定の企業の資本下にある。　その特定企業が中韓につながった商売をしているかしていないかを知れば、貴方は中京圏における明らかに反日の意味と、明らかに変更した認識領域というものの答えをそれなりにつかめるだろう。 わたしは日本のアカたちや部落たちの背後に、徳川を名乗らない旧勢力がたくさんつながっているだろうなあと考えており、それらは明確に外国勢力と組んで、日本を最後の将軍が考えたフランス式議会政治のふりをしながら、その中の最大勢力を徳川にし、それを貴族院の様な形における血統世襲においての選挙なしの世界…　戦前の日本にあった議会のさらに封建的なものの復活、これを本気で実現化させようとしているのだろうなあと、これは強く、今でも疑っている。 わたしは部落解放同盟の内部に檀座衛門たちが（　この字でよかったかは知らない）　それらの血族がこっそりと隠れているのではないかと疑っている。　支配の座を求める勢力は幕末維新を今でもみとめていない。　うじうじと誰かが悪いと今でもやっている。　それが彼らに対してのイメージだ。 ＝＝https://mainichi.jp/articles/20171219/ddl/k22/040/173000c 毎日新聞 2017/12/19　地方版 有料記事 494文字　　　川勝平太知事は１８日の定例記者会見で、知事が就任した２００９年度から１６年度までの８年間で、県職員４１人が自殺し、このうち警察と県教委を除いた知事部局職員は１７人だったと発表した。１０００人当たりの自殺率で全国平均を上回る年もあり、川勝知事は「自殺で職員を亡くすことは大変いたたまれない。相談に応じやすい雰囲気作りなど、良い職場環境を作っていきたい」と述べた。　　県によると、知事部局職員の自殺者数は０９年度１人▽１０年度２人▽１１年度１人▽１２年度３人▽１３年度１人▽１４年度５人▽１５年度２人▽１６年度２人－－。１０００人当たりの自殺率は、全国平均（各都道府県と政令指定都市職員）と比べて１４年度は約４倍、１５年度は約２倍という。 ＝＝ いずれにせよ川勝なる人物がこれだけおかしなことをしているのに何も知られる事がなかったのは、勿論地元のメディアが一切を伝えなかったからであり、そうした大きな力が働くときは勿論、カネ、そして血族血統からなる権威なるものを信じる　　自分のないもの達の群れ　　なのだ。　犬の集団。 川勝なる人間は明らかに中国の工作員としか見えない。　そして科学者あがりだったはずだ。　我々は日本学術教会の、あの組織に浸透していた中国共産党の事を思い出さなければならない。　そういう所から伸びてきたＤＩＯの芽とでも言える人間が、この静岡の知事なのだろうとわたしは判定している。　そして多くの人々がそうした概念に到達していくとどうなるか。 おそらくがんになるか、脳内の血管が何故か切れたり詰まったりして、人事不省か死亡という結末を引き寄せるのではないかとわたしは想定する。　われわれはそうした動きを翁長知事で知っている。 ＝＝　中山防衛副大臣　628　ハドソン研究所発言 https://www.hudson.org/research/17059-transcript-the-transformation-of-japan-s-security-strategy　　ハドソン研究所 ーーー https://americanmilitarynews.com/2021/07/japan-warns-us-a-pearl-harbor-style-attack-from-china-and-russia-could-happen　　アメリカンミリタリーニュース ＝＝ 中山防衛副大臣は、中ロの行う電撃作戦、つまり真珠湾攻撃を彼らが行うということの注意警告をハドソンで行った。　彼がそういう発言をするということは、それらの概念は日米においてとっくに共有されているという意味になる。　それを日本の側の関係者から言わせるということに意味がある。 この発言の後の中国の要人の動き、そして中国から慌てて接触官が訪日するだろう。　伝達管とも言う。　これらの連中が何を言うかを、動くかを全て解析する。　中国もバカではないので、日米がそれをやるだろうという前提で動く。　戦争は始まっているのだ。　この概念を本当に誰もがもっていない。　現実をポーズで生きているからだろう。 そして中山副大臣は核攻撃、ホノルルにおける核攻撃を中国が行う可能性をも言った。　これらの発言は日本国内には伝達されていない。　ある意味日本政府が何所まで知っているのかというのを広範囲に知らせたくないという思惑があるなとみる。　彼がこうした発言をするということは、中国はそれを行う具体的な計画を持っており、その為に準備しているのだ…　というのを日米は知っているのだぞと中国の軍事関係者に知らせる意味がある。 習近平主席は軍の全てを掌握していない可能性が髙い。　偶発的戦争が起きる可能性がある。　本当に。　中山副大臣の一連の動きはそれだと見る。　日本がバルト三国に急接近しているのは欧州の側からの封じ込めになっている。 今の動きを真珠湾だとか、ソ連崩壊の前の時の動き、これをもって現実を見るがいい。　全く同じことをしているのが分るだろう。　冗談でこんな事をやっているのではないのだ。 あなたが今の流れに大きく気づいていくだけで、それらの頭数が増えていくだけで、今の動きは大きく変わっていくだろう。　どう変わるかは断定できない。　しかしどのパターンでも基本中国を封じ込める形になる。　しかし気づかないのだったら中国は７－８年逃げきって、世界覇権国になる。 その間際に来ている。　本当にその間際に。　だからわたしはあなたにクルクルパーの世界から抜けて　　本当の現実世界　　に帰還してほしいと思っている。 　　世界をつくるのはわたしなのだ ---- 終了 ----

幕末から明治維新のころから始まっている

彼を利用して幕末からの日本を支配しようとした勢力がいた。

その時歴史が動いた~吉田松陰.久坂玄瑞.高杉晋作の挑戦~-幕末立志伝-今こそ変革の時-[ﾗｽﾄのｸﾗｲﾏｯｸｽまとめ部分]

クリミア戦争に敗れたロシアは、中央アジアに矛先を替え、1870年代にウズベキスタンなどを押さえてイギリス領インドに迫ります。又、クリミア戦争が起きた1853年は、アメリカのペリー艦隊が日本に来航して、開国を求めた年です。これは決して、偶然の出来事ではありません。当時、日本に対して、ロシア、イギリス、アメリカなどが関心を示していました。こうした状況の中、アメリカは、イギリスとロシアがクリミア戦争を戦っている隙をついて、日本にやってきたわけです。江戸幕府もそうした国際情勢を知らなかったわけではありません。幕府は長崎のオランダ商館から西欧諸国の情報を集めており、ロシアが日本を領土として取り込もうとしていること、イギリスが世界中に植民地をつくり、アヘン戦争で大国、しんこくに勝利するほどの軍事力を持っていることを、じゅうぶんに把握していたのです。 たおやかインターネット放送ＨＰ：http://taoyaka.at-ninja.jp/

DJ日本史「幕末 時代は“ここ”から変わった」令和3(2021)年3月7日(日)小型ｻｲｽﾞ51MB240x134

リンカーンの人民による…　というコトバの人民を　同志　だとか　門徒　だとかに換えてみるがいい。　驚くべきことにそれでも通じるのである。　つまり共産体制だろうが神権体制だろうがあのコトバの根幹は変わらない。　それはなぜか。　主体者と認識する様になっている座標を「　他人に＝カミに決定してもらう構造」　になっているからだ。　共産体制においてはそこが書記長だとか主席であり、宗教ならカミ、兎に角そこには「　自分がいない・自分がない」　のである。　わたしは長年その様にこのコトバを解釈していたので、これらの主体と客体の概念の確認において米国の中でたまに？　論争が起きるそうなのだが、そういう事を抜きにしてこれはリンカーンという者が人類に対して投げつけたワナだと判定している。 我々はリンカンの中に（　本当は伸ばさない、リンカン）　エル派閥との交換留学生の様な形でプレアデスの中に入ってきたエル・メイという実に狡猾で頭のいい存在が入っていたというのを知っている。 このエル・メイが自分の周辺の莫大な「　自称自分の事を賢い、頭のいい存在と思い込んでいた、自尊心が自らを縛り付けて拘束していた、その事に全く気付いていなかったプレアデス集団」　たちを大きく騙してこれらの概念を世界の、西側と言われる領域に拡散定着させることに成功した。 一見自由をうたっている。　しかしその人民を決めるのは結局カミならば、この地上世界において宗教を植え付けたのがエル派閥とエホバ勢力だと我々はもう知っているので、この自由の概念だ…　と勝手に決められている表象文言も全て人類からエネルギーを抜き取る装置だったという言い方になる。 カナダの企業になっているドミニオン社、これを業務の事実における形として親会社となっているのがスペインのバルセロナに本拠地がある　サイトル社　という、世界に電子投票ネットワークシステムを販売する会社だ。　これにマイクロソフトの共同創設者２人が、投資、そして恐らく大株主の形で関わっているといった。 サイトル社はスペインのバルセロナから一旦ドイツのフランクフルトに設置してあるサーバーに遠隔信号を送って、そこから全米で集計を行っていたドミニオン端末を操作していた。　ドミニオン端末はトランプと数えた票を無効にしたり、白い票をバイデンと数えたり、６０００票数えたら自動的にそれをバイデンにつけかえたり…　などの動きを集計中に行い、そしてそれらの結果をドイツのフランクフルトサーバーに送っていた。 そしてフランクフルトサーバーに送られた全米からの数字を（　この時点で本物の数字と、ねつ造した数字と両方が報告されていただろう）　、スペインのバルセロナから信号を送って改ざんした。 このサイトル社が使っていた、そしてドミニオンが使っていた集計管理プログラム…　ハンマープログラムだとかいろいろ言ったが、それらの不正開票プログラムを作ったのはスマートマテック社という企業になる。　そして先ほど業務の形の上においてはサイトル社が親会社の様なものだといった。 正確に言えばこれは土建業における元受け下請けの様な関係にあたる。　業務の流れとしてはその様にしかみえないが、ドミニオンの本当の所有者は別にある。　それがこの不正集計ソフトを開発したスマートマテック社になる。 スマートマティック社は仲介業社のインドラ社というものをくぐらせて、ドミニオンとの関係を隠蔽させて、その上で今回の計画を動かしていた複数メンバーの一つ。　スマートマティック社はそもそも最初から不正選挙をするための会社として起業され、これにベネズエラの独裁者のチャベスの友人たち３人が関わり会社を立ち上げている。　だからどう考えても中国が関連している。　ベネズエラなら。 そしてこのスマートマティック社を経営していた人物はジョージソロスのオープンソサエティ財団の上層のナンバー２くらいの男である。 更にこの不正選挙の全体システムを世界から隠蔽する為にサイトル社は２０２０年１０月に、つまり大統領選挙が開始される一か月前に急遽　パラゴン社　という企業に買収されている。　だからサイトルという社名が残っているのかどうかはわたしは知らないが、会社登記などの関連から調べていっても見つけにくい状態になっているという言い方は出来るだろう。 まとめ ドミニオン社→　ソロスやクリントン達がこれらの企業に投資しており、昔から民主党、ソロスたちと繋がっている。　恐らく今でもつながっている。 ドミニオン社　←インドラ社　←スマートマティック社（　ドミニオンの親会社）　　間にインドラ社をかませているので書類関連からすればスマートマティック社がドミニオンの親会社とは分かりにくい。 ドミニオンが使っていた不正プログラムハンマーシステムなどはこのスマートマティック社が開発した。　スマートマティック社とは、ベネズエラの独裁者のチャベスの友達３人によって「　最初から選挙を不正に操る目的のもとに設立された企業」　である。　だからドミニオンシステムが入っている選挙は基本的に全て不正選挙。　韓国の４月の選挙にはどうやらドミニオンかサイトルが入っている。 現在スマートマティック社のボスは、ジョージソロスのオープンソサエティ財団のナンバー２くらいの男。　このドミニオン（　スマートマティック社）　のシステムを採用した州において、一つ接戦州だとか言われながら徹底的に不正を疑われているジョージア州においては、ジョージア州知事の元首席補佐官がこのスマートマティック社のロビイストだった。 サイトル社→　マイクロソフト共同創業者のポール・アレンが４０００万ドル出資し、もう一人の創業者ビル・ゲイツが恐らく大株主。　本社はスペインのバルセロナ。　電子投票システムを世界に販売する会社。　ところが、このソフトプログラムもどうやらスマートマティック社のものを採用、または改造している。　最初から不正をするためのシステムと判定しても恐らく構わない。　インドでこのサイトル社のシステムを使って相当トラブルが出たよう。 サイトル社がパッと見たらドミニオン社の親会社の様に見える。　業務の流れ的に。　しかし今はサイトル社というものすら恐らく書類上には存在せず、それはパラゴン社という名前になっているか、又はパラゴン社の下部機構としてのサイトル社という風になっているか詳細は分からないが、ドミニオンとサイトル社という事のつながりが意図的に分かりにくくされている。　隠蔽されている。　それは大統領選挙が行われる１１３の一か月前に急遽行われている。 現在ソロスの側の米国のヒダリは、ドイツのフランクフルトサーバーが押収されたのはデマだと必死に反論している。　勿論サイトル社は否定声明を出している。　ウソかどうか米国月曜以降に分る。　米空軍は日本時間１１１５の午前から夕方くらいの間で米国に向かって輸送中という情報が出ていた。　これは意図的に流されているものだと判定する。　これからの司法取引を持ち掛ける流れの中で、バイデンの側の、サイトルやスマートマティックの側の関係者に「　全て白状して無罪になるか、黙秘して１０年ム所に入るか好きな方を選べ」　とやる前の段階だと捉える。 パスワードがかかっていてもそれは外される。　仮に外せなくても、米軍が動いているということはもう、このサイトルの関係者においての担当者が分っている。　これに直接司法取引を持ち掛ける。　彼らは「　外国人であるにも関わらず、外国から公然と米国の大統領選挙に干渉した」　のだから、これを米国がどのような罪状で逮捕するのかまでは、その詳細は分からないが、無罪ということはあり得ない。　知らなかったでは済まない。　ま、現場の人間が知らぬ存ぜぬをやるのなら、ポール・アレンとビル・ゲイツにはしごをかけて逮捕するという事になる。 サーバー内部情報が解析されると、恐らく今回の大統領選挙は無効になる。　普通に考えれば。　それは郵便投票を除外しろだとか、二重投票を除外しろだとかというレベルを超えた判断になる。　なぜかというに、米国の大統領選挙に外国が公然と介入したと証拠だてられたときに、今回の選挙とは米国に対しての「　宣戦布告なしの戦争行為を仕掛けた」　という風に解釈されるから。　わたしはそう取る。　そうなるとこのスマートマティック社設立において中国が大きく資金提供している事も分かっているのだから、場合によってはこの時点で中国が保有する米国債が無効化される。　価値がゼロにされる。　しかし分からない。　それによって米国の企業が、金融機関が返り血を浴びる可能性があるので、いきなりそこまではやらないかもしれない。 だからサイトル社が必死になって否定しているのは（　今はパラゴン社なのかもしれないが）　、今回の事件の首謀者のひとりとカウントされると彼らは恐らく単純に「　ドル決済を禁止される制裁」　を投げつけられる。　他にもたくさんあるのだろうが。　何度も言うが現状の人間世界においてドル決済を禁止された企業は死ぬ。　助かる道がない。　彼らもたくさんの従業員を抱えている。　だからそれらの観点からも何らかの司法取引に応じるだろうし、ドミニオンのサーバーのカギは明け渡すだろうというのがわたしの見え方。 しかし現行の日本のマスコミはやっぱりバイデン～とやっている。　ＣＮＮなどが一方的に発表している再集計前の３００対２１０くらいの選挙人の数字で日本人をだましにかかっている。　しかしもう無理だと思う。　今は「　ネットに書かれた情報なんか信用できない」　が、そのままネットの所を　既存マスコミ　という言葉に置き換わっている様に、彼らはネットの発信情報をさもいかにも自分たちが取材してきたのだと泥棒する情報発信をずーっとやっていたので、今回の動きが決定打になるが、本当に信用されていない。　終わるだろう。　そして終わらせなければならない。 今回の動きの背後にいるソロスたちが今でも後生大事に持っているワンワールドの思想、デビッドたちが熱く語っていたあれらのヨタ話は、彼らが実は日本の徳川体制を徹底的に研究したことも内部に合わさっているのだというのを知る人は少ない。　ロックフェラーと日本の、江戸幕府の時の強いかかかわりは、ロックフェラー１世のころからのものなのだが、わたしも詳細は知らない。　しかしここに本当の日米関係の真実がある。　大英帝国とフランスの影響力を排除して、新興財閥になろうとあらゆる汚い動きをしていたロックフェラーたちが、日本の当時の支配層達に食い込もうという動きをしていたというのは過去に言った。 西南の役の時に米国の観戦武官の様なものがいたのではないかという話と。　そしてそれらの史実をもとに面白おかしく、だが真実を伝えない形で造られた映画がラストサムライではないかと。　 東大の史料編纂室は、我々庶民の知らない本当の歴史資料をまだたくさん隠し持っているようだ。　しかしもっともっているのは令和の時代の今にいたっても生きている徳川の連中の家の中、そこにあるだろう。　我々は幕末の時代において、おかしな形における公武合体のような動きからの特定の華族が日本を裏側から牛耳ってきたというのをもう知っている。　それらがロックフェラーたちどころか、南北戦争のあたりであの米国を牛耳ってやろうと蠢きだした連中と家族と繋がっているのではないかというのを言った。　オチアイ理論とやらのヨタ話は、その本当の日米関係を隠蔽するものではないのかというのも。　我々は何もかも知らなすぎるのである。 ワンワールドとは一つの世界と建前は言っている。　しかし、それはシン共産主義だ。　そしてこのワンワールドの思想に乗っかって、ブッシュ一家は動いていた節が見える。　１９８９年にブッシュ父が「　最終的に人類の目指すのはソ連型一体社会だろう」　という風な事をばらしてしまっている。 そこから逆解析すると、だからわたしは貴方に言うのだ。　９１１もリーマンも明らかにおかしいのだと。　意図的に米国の国力は減退衰退破壊させて、中国にそれを譲り渡す動きがあるとしか見えないのだと。　そしてワンワールドとは絶対的に安定化された、固定化された　身分階層序列差別構造が硬く彫り込まれた　△　の世界そのものだと。　徳川幕府を研究し、その上流概念である中国王朝と儒教のシステムを研究し、彼らロックフェラーとその周辺たちは　シン儒教　を発明し、それを全人類に適用する為に本当に動いているのだと。 今回の不正選挙も、武漢肺炎も、ＩＳＩＳも、何もかもそうした事の視点を持ったまま再検証してみるがいい。　次から次からおかしなカネの動きと、おかしな新規暴力装置の発生育成がある。　あり得ない。　こんな事が自然発生的に起きるなどあり得ない。　強い意図がなければあり得ないのだ。 南北戦争の時に発生した米国の中の家族において「　黒人奴隷を使えなくなった米国が、中国からたくさんの中国人奴隷を購入して（　苦力たちのこと）　全米横断鉄道網を完成させた。　その中国人奴隷の奴隷頭が、中国人人間集団がそれらの南北戦争の支配層複数家族の一家として存在しているのではないか…　ここまで考えなければならない。 何故ならカマラハリスの一族はキューバで奴隷商人をしていたとされる。　これもヨタ話かもしれない。　しかし奴隷商人同士はまた世界の国境線を超えてつながっている。　これを言う。　だからＩＳＩＳの奴隷市場の動画の話やエプスタインアイランドの話をわたしはしたのだ。 我々は本当に何も知らない。　知らないという事すら知らないのだ。

リンカーンの人民による…　というコトバの人民を　同志　だとか　門徒　だとかに換えてみるがいい。　驚くべきことにそれでも通じるのである。　つまり共産体制だろうが神権体制だろうがあのコトバの根幹は変わらない。　それはなぜか。　主体者と認識する様になっている座標を「　他人に＝カミに決定してもらう構造」　になっているからだ。　共産体制においてはそこが書記長だとか主席であり、宗教ならカミ、兎に角そこには「　自分がいない・自分がない」　のである。　わたしは長年その様にこのコトバを解釈していたので、これらの主体と客体の概念の確認において米国の中でたまに？　論争が起きるそうなのだが、そういう事を抜きにしてこれはリンカーンという者が人類に対して投げつけたワナだと判定している。 我々はリンカンの中に（　本当は伸ばさない、リンカン）　エル派閥との交換留学生の様な形でプレアデスの中に入ってきたエル・メイという実に狡猾で頭のいい存在が入っていたというのを知っている。 このエル・メイが自分の周辺の莫大な「　自称自分の事を賢い、頭のいい存在と思い込んでいた、自尊心が自らを縛り付けて拘束していた、その事に全く気付いていなかったプレアデス集団」　たちを大きく騙してこれらの概念を世界の、西側と言われる領域に拡散定着させることに成功した。 一見自由をうたっている。　しかしその人民を決めるのは結局カミならば、この地上世界において宗教を植え付けたのがエル派閥とエホバ勢力だと我々はもう知っているので、この自由の概念だ…　と勝手に決められている表象文言も全て人類からエネルギーを抜き取る装置だったという言い方になる。 カナダの企業になっているドミニオン社、これを業務の事実における形として親会社となっているのがスペインのバルセロナに本拠地がある　サイトル社　という、世界に電子投票ネットワークシステムを販売する会社だ。　これにマイクロソフトの共同創設者２人が、投資、そして恐らく大株主の形で関わっているといった。 サイトル社はスペインのバルセロナから一旦ドイツのフランクフルトに設置してあるサーバーに遠隔信号を送って、そこから全米で集計を行っていたドミニオン端末を操作していた。　ドミニオン端末はトランプと数えた票を無効にしたり、白い票をバイデンと数えたり、６０００票数えたら自動的にそれをバイデンにつけかえたり…　などの動きを集計中に行い、そしてそれらの結果をドイツのフランクフルトサーバーに送っていた。 そしてフランクフルトサーバーに送られた全米からの数字を（　この時点で本物の数字と、ねつ造した数字と両方が報告されていただろう）　、スペインのバルセロナから信号を送って改ざんした。 このサイトル社が使っていた、そしてドミニオンが使っていた集計管理プログラム…　ハンマープログラムだとかいろいろ言ったが、それらの不正開票プログラムを作ったのはスマートマテック社という企業になる。　そして先ほど業務の形の上においてはサイトル社が親会社の様なものだといった。 正確に言えばこれは土建業における元受け下請けの様な関係にあたる。　業務の流れとしてはその様にしかみえないが、ドミニオンの本当の所有者は別にある。　それがこの不正集計ソフトを開発したスマートマテック社になる。 スマートマティック社は仲介業社のインドラ社というものをくぐらせて、ドミニオンとの関係を隠蔽させて、その上で今回の計画を動かしていた複数メンバーの一つ。　スマートマティック社はそもそも最初から不正選挙をするための会社として起業され、これにベネズエラの独裁者のチャベスの友人たち３人が関わり会社を立ち上げている。　だからどう考えても中国が関連している。　ベネズエラなら。 そしてこのスマートマティック社を経営していた人物はジョージソロスのオープンソサエティ財団の上層のナンバー２くらいの男である。 更にこの不正選挙の全体システムを世界から隠蔽する為にサイトル社は２０２０年１０月に、つまり大統領選挙が開始される一か月前に急遽　パラゴン社　という企業に買収されている。　だからサイトルという社名が残っているのかどうかはわたしは知らないが、会社登記などの関連から調べていっても見つけにくい状態になっているという言い方は出来るだろう。 まとめ ドミニオン社→　ソロスやクリントン達がこれらの企業に投資しており、昔から民主党、ソロスたちと繋がっている。　恐らく今でもつながっている。 ドミニオン社　←インドラ社　←スマートマティック社（　ドミニオンの親会社）　　間にインドラ社をかませているので書類関連からすればスマートマティック社がドミニオンの親会社とは分かりにくい。 ドミニオンが使っていた不正プログラムハンマーシステムなどはこのスマートマティック社が開発した。　スマートマティック社とは、ベネズエラの独裁者のチャベスの友達３人によって「　最初から選挙を不正に操る目的のもとに設立された企業」　である。　だからドミニオンシステムが入っている選挙は基本的に全て不正選挙。　韓国の４月の選挙にはどうやらドミニオンかサイトルが入っている。 現在スマートマティック社のボスは、ジョージソロスのオープンソサエティ財団のナンバー２くらいの男。　このドミニオン（　スマートマティック社）　のシステムを採用した州において、一つ接戦州だとか言われながら徹底的に不正を疑われているジョージア州においては、ジョージア州知事の元首席補佐官がこのスマートマティック社のロビイストだった。 サイトル社→　マイクロソフト共同創業者のポール・アレンが４０００万ドル出資し、もう一人の創業者ビル・ゲイツが恐らく大株主。　本社はスペインのバルセロナ。　電子投票システムを世界に販売する会社。　ところが、このソフトプログラムもどうやらスマートマティック社のものを採用、または改造している。　最初から不正をするためのシステムと判定しても恐らく構わない。　インドでこのサイトル社のシステムを使って相当トラブルが出たよう。 サイトル社がパッと見たらドミニオン社の親会社の様に見える。　業務の流れ的に。　しかし今はサイトル社というものすら恐らく書類上には存在せず、それはパラゴン社という名前になっているか、又はパラゴン社の下部機構としてのサイトル社という風になっているか詳細は分からないが、ドミニオンとサイトル社という事のつながりが意図的に分かりにくくされている。　隠蔽されている。　それは大統領選挙が行われる１１３の一か月前に急遽行われている。 現在ソロスの側の米国のヒダリは、ドイツのフランクフルトサーバーが押収されたのはデマだと必死に反論している。　勿論サイトル社は否定声明を出している。　ウソかどうか米国月曜以降に分る。　米空軍は日本時間１１１５の午前から夕方くらいの間で米国に向かって輸送中という情報が出ていた。　これは意図的に流されているものだと判定する。　これからの司法取引を持ち掛ける流れの中で、バイデンの側の、サイトルやスマートマティックの側の関係者に「　全て白状して無罪になるか、黙秘して１０年ム所に入るか好きな方を選べ」　とやる前の段階だと捉える。 パスワードがかかっていてもそれは外される。　仮に外せなくても、米軍が動いているということはもう、このサイトルの関係者においての担当者が分っている。　これに直接司法取引を持ち掛ける。　彼らは「　外国人であるにも関わらず、外国から公然と米国の大統領選挙に干渉した」　のだから、これを米国がどのような罪状で逮捕するのかまでは、その詳細は分からないが、無罪ということはあり得ない。　知らなかったでは済まない。　ま、現場の人間が知らぬ存ぜぬをやるのなら、ポール・アレンとビル・ゲイツにはしごをかけて逮捕するという事になる。 サーバー内部情報が解析されると、恐らく今回の大統領選挙は無効になる。　普通に考えれば。　それは郵便投票を除外しろだとか、二重投票を除外しろだとかというレベルを超えた判断になる。　なぜかというに、米国の大統領選挙に外国が公然と介入したと証拠だてられたときに、今回の選挙とは米国に対しての「　宣戦布告なしの戦争行為を仕掛けた」　という風に解釈されるから。　わたしはそう取る。　そうなるとこのスマートマティック社設立において中国が大きく資金提供している事も分かっているのだから、場合によってはこの時点で中国が保有する米国債が無効化される。　価値がゼロにされる。　しかし分からない。　それによって米国の企業が、金融機関が返り血を浴びる可能性があるので、いきなりそこまではやらないかもしれない。 だからサイトル社が必死になって否定しているのは（　今はパラゴン社なのかもしれないが）　、今回の事件の首謀者のひとりとカウントされると彼らは恐らく単純に「　ドル決済を禁止される制裁」　を投げつけられる。　他にもたくさんあるのだろうが。　何度も言うが現状の人間世界においてドル決済を禁止された企業は死ぬ。　助かる道がない。　彼らもたくさんの従業員を抱えている。　だからそれらの観点からも何らかの司法取引に応じるだろうし、ドミニオンのサーバーのカギは明け渡すだろうというのがわたしの見え方。 しかし現行の日本のマスコミはやっぱりバイデン～とやっている。　ＣＮＮなどが一方的に発表している再集計前の３００対２１０くらいの選挙人の数字で日本人をだましにかかっている。　しかしもう無理だと思う。　今は「　ネットに書かれた情報なんか信用できない」　が、そのままネットの所を　既存マスコミ　という言葉に置き換わっている様に、彼らはネットの発信情報をさもいかにも自分たちが取材してきたのだと泥棒する情報発信をずーっとやっていたので、今回の動きが決定打になるが、本当に信用されていない。　終わるだろう。　そして終わらせなければならない。 今回の動きの背後にいるソロスたちが今でも後生大事に持っているワンワールドの思想、デビッドたちが熱く語っていたあれらのヨタ話は、彼らが実は日本の徳川体制を徹底的に研究したことも内部に合わさっているのだというのを知る人は少ない。　ロックフェラーと日本の、江戸幕府の時の強いかかかわりは、ロックフェラー１世のころからのものなのだが、わたしも詳細は知らない。　しかしここに本当の日米関係の真実がある。　大英帝国とフランスの影響力を排除して、新興財閥になろうとあらゆる汚い動きをしていたロックフェラーたちが、日本の当時の支配層達に食い込もうという動きをしていたというのは過去に言った。 西南の役の時に米国の観戦武官の様なものがいたのではないかという話と。　そしてそれらの史実をもとに面白おかしく、だが真実を伝えない形で造られた映画がラストサムライではないかと。　 東大の史料編纂室は、我々庶民の知らない本当の歴史資料をまだたくさん隠し持っているようだ。　しかしもっともっているのは令和の時代の今にいたっても生きている徳川の連中の家の中、そこにあるだろう。　我々は幕末の時代において、おかしな形における公武合体のような動きからの特定の華族が日本を裏側から牛耳ってきたというのをもう知っている。　それらがロックフェラーたちどころか、南北戦争のあたりであの米国を牛耳ってやろうと蠢きだした連中と家族と繋がっているのではないかというのを言った。　オチアイ理論とやらのヨタ話は、その本当の日米関係を隠蔽するものではないのかというのも。　我々は何もかも知らなすぎるのである。 ワンワールドとは一つの世界と建前は言っている。　しかし、それはシン共産主義だ。　そしてこのワンワールドの思想に乗っかって、ブッシュ一家は動いていた節が見える。　１９８９年にブッシュ父が「　最終的に人類の目指すのはソ連型一体社会だろう」　という風な事をばらしてしまっている。 そこから逆解析すると、だからわたしは貴方に言うのだ。　９１１もリーマンも明らかにおかしいのだと。　意図的に米国の国力は減退衰退破壊させて、中国にそれを譲り渡す動きがあるとしか見えないのだと。　そしてワンワールドとは絶対的に安定化された、固定化された　身分階層序列差別構造が硬く彫り込まれた　△　の世界そのものだと。　徳川幕府を研究し、その上流概念である中国王朝と儒教のシステムを研究し、彼らロックフェラーとその周辺たちは　シン儒教　を発明し、それを全人類に適用する為に本当に動いているのだと。 今回の不正選挙も、武漢肺炎も、ＩＳＩＳも、何もかもそうした事の視点を持ったまま再検証してみるがいい。　次から次からおかしなカネの動きと、おかしな新規暴力装置の発生育成がある。　あり得ない。　こんな事が自然発生的に起きるなどあり得ない。　強い意図がなければあり得ないのだ。 南北戦争の時に発生した米国の中の家族において「　黒人奴隷を使えなくなった米国が、中国からたくさんの中国人奴隷を購入して（　苦力たちのこと）　全米横断鉄道網を完成させた。　その中国人奴隷の奴隷頭が、中国人人間集団がそれらの南北戦争の支配層複数家族の一家として存在しているのではないか…　ここまで考えなければならない。 何故ならカマラハリスの一族はキューバで奴隷商人をしていたとされる。　これもヨタ話かもしれない。　しかし奴隷商人同士はまた世界の国境線を超えてつながっている。　これを言う。　だからＩＳＩＳの奴隷市場の動画の話やエプスタインアイランドの話をわたしはしたのだ。 我々は本当に何も知らない。　知らないという事すら知らないのだ。

これからの動きにおいて、開票やり直しの段階でバイデン推しをやっていた国内の全てのメディア、キャスター、芸能人たち、これらはもう助からない。　私は以前それを言った。　彼らの多くは個人口座の凍結や渡米の拒否などの動きにあってこれからの生活が困難になる。　そして米国が中国共産党を国際テロ組織に認定すると、対象となる人間の数は飛躍的に増大する。 ーーー 2018年9月12日 ［ワシントン　１１日　ロイター］ - トランプ米大統領は、情報機関の捜査により米選挙への干渉が明らかになった場合に外国の企業や個人に制裁を科す大統領令に、早ければ１２日にも署名する方針だ。関係筋２人が明らかにした。 ーーー ビジョンタイム　11/12 米国時間11月11日夜、米メディア「ナショナル・ファイル」の記者パトリック・ハウリー氏は、テキサス州のバイデン陣営の責任者であるダラス・ジョーンズ氏が、ハリス郡の選挙不正に巻き込まれ、FBIに身柄を拘束されたと報じた。 彼はFBIに逮捕された直後、バイデン氏の選挙チームから解雇された。 ジャーナリストのパトリック・ハウリー氏は、空港を経由して米国に大量の偽造運転免許証が出荷されており、その多くが中国からのものであることから、中国共産党が不正な米国大統領選挙の背後にいることを示していると述べた。 中国から米国に出荷された偽造運転免許証は、選挙不正に使われる可能性が高いという。 ーーー ・・・バイデン陣営から逮捕者が出た。　その人物が所有していたのかどうかまでは明らかにされていないが、以前お伝えしたように、中国から大量の偽の運転免許証が米国に密輸されており、それを使った不正投票という事を言ったと思う。　恐らくそれに関連する逮捕ではないかと思う。 そもそもカリフォルニア州では米国国籍がなくても、運転免許証さえあれば投票できる。　だから中国からこれまで、いつも大量の偽物の免許証が、選挙のたびに密輸されていた。　カリフォルニアの民主党牙城というのは恐らくウソだ。　いつも共和党が勝っているが、そうした不正で塗り替えているに過ぎない。　一旦その概念が流通すると、全米で民主党が勝っているとされる全ての州は偽物であると認識されるし、そして残念なことに、そして恐るべきことに、それが事実なのだ。 だからこれから逮捕されたダラス・ジョーンズという人物に対して司法取引において無罪にしてやるから全てを話せという事の取引が行われ、そうした事例がいくつも積み上げられ、今回の不正選挙においては民主党と結託した中国の「　民主党を長年支えてきた在米華人勢力＝統一戦線」　が関与していたことが明らかにされ、トランプ大統領が２０１８年に制定した選挙干渉介入制裁法によって、これらの勢力、中国共産党などに対しての実際の制裁が開始される。 その流れの中で中国共産党に対しての国際テロ組織指定をやるかどうか。　わたしは今中国が進めている東南アジア地域から豪州においての包括貿易協議の枠組みのＲＣＥＰも、中国共産党が国際テロ組織指定されたら日本はここから抜けるしか助かる道はないので（　脱退しなければ、日本もスライド指定で　テロ支援国家扱い　になる）　、さっさとやってくれと思っている。 そして１１３の開票の前の段階からバイデンバイデンとやってきた日本の全てのメディア、そして台本を読むだけだから自分に責任は問われないと勝手に思っていた芸能人やニュースキャスターなどにも個別の個人制裁が課せられる可能性が高い。　彼らは月給をもらっている。　当然関連する金融機関に口座がある。　米国はこの　金融機関に制裁を加える　事をする。　そしてその金融機関が米国で商売を続けたいのだったら、その金融機関に何故制裁を加えたのかという事の問い合わせをすることになる。　米国の司法当局に。　そこで、該当する動画やネットの魚拓などを見せられることになる。　そして貴行に加えている制裁を解除してもらいたいなら、この提示した人物、組織、などなどに対しての口座を凍結せよ、という事がどうしても始まる。 これは中国共産党が国際テロ組織指定されても同じような事が始まる。　正規の商売として中国企業と貿易や協業を行っていても、中国においての企業で中国共産党と無関係というものは皆無。　だから自動的にそれは中国という国家を事実上「　勝手に支配しているテロ組織に資金協力している形」　として判定され、自動的に制裁の対象になる。 だから以前わたしは、中国共産党に取り込まれているＮＨＫなどは完全にテロ組織として認定される可能性があり、停波すらあるといった。　そして取材の為に渡米することも特派員記者たち、これは不可能になる。　米国が本気ならこれらのマスコミ制裁を、ファイブアイズを含める西側同盟国の中で共通化させて、いわゆる今回の制裁法案に深く引っかかった連中は、以後西側に渡航も出来なければ取材も当然出来ないという形に追い込まれる可能性がある。　ＮＨＫや共同通信、あとを追いかけて全てのメディア、これはユーチューバーも含まれる。 彼らは西側における自由主義体制の中で、それらの恩恵を散々受けながら、今回の大統領選挙において徹底的にバイデンの側に立ったのだから、つまりそれは中国の味方だと宣言したに等しい、それはつまり「　自分は西側自由主義体制の中のスパイ工作員でしたと裏切り者宣言」　するに等しい。　西洋の世界において特に、裏切者は徹底的に処断、制裁される。　これを彼らは甘く見た。 トランプ大統領は２０１８年の中間選挙で明らかに民主党勢力が不正投票を使って下院を優勢に導いたのをきちんと確認してからこの選挙介入制裁法を造った。　そして彼は今年の１０月の時点で「　期日前投票が考えられない程多い」　ことをリアルタイムで把握していた。　全米２９の州の３５３の郡で投票率が１００％を超えていることをJudical　watchが報告していた。 わたしは以前にあなたに言った。　日本の中でやたら期日前投票が高く、そして投票率が高い地方選挙は、背後にこれら各県の華人協会＝統一戦線、これと在日勢力が結託しておかしな動きをしている可能性が非常に高いと。　そして過去半年において彼らは日本の地方選挙でそれをどうやらやった。　これらは北極海航路と日本海側のメタンハイドレード開発、そしてそれの実用化に関連する研究開発の進捗と連動している。　今はこれを言わない。　しかしこれは予行演習だ。 バイデン作戦が開始したのは今年の５月だ。　そしてこれと歩調を合わせるように日本国内で野党合同の動きが起こされた。　全て連動している。　民主党政権の時にオバマ大統領だったように。　だから１月に衆院解散があるとされているが（　安倍首相が意図的に１１１１で漏らした）　、それらの政治日程でこの地方選挙で積み重ねた不正選挙の本番を仕掛ける。　わたしはそう捉えている。　小沢一郎たちの発言行動と、これら米国における相当おかしな動きは全て連動している。　わたしはその様に観測し判定している。　誰も知ろうとしないから、これらの概念は発生すらしていない。　だから伝える。　統一戦線の事を知っている人間すらいないというこの無知の海の中で。 トランプ大統領は就任最初から全世界にネットワークシステムを持つ児童売.買組織と戦ってきた。　今トランプ大統領を必死になって引きずりおろそうとしている勢力は、大きくはあの忌まわしきエプスタインアイランドの会員だったと決めつけてもいいだろう。　その彼らが自分たちのおぞましい悪事を隠すためだけに第三次世界大戦をイランを挑発して起こそうとしたり、今回の不正選挙をしかけたりしてきた…　という見方で今の動きを見なければならない。　彼らをここで逃がしてはいけない。　また同じことが、そして今度はより巧妙に、更にもっと酷いものが展開されることになる。 地球人の富の９９％以上を勝手に私有化してきた１％にも届かないごく少数の勢力。　この様なマンガにしか出てこない様な存在が実際にいる。　それらは　△　の形状になっている。　これらを我々は今まで認識してこなかった。　正面から見つめてこなかったからだ。　逃げてきたからだ。　これらの領域を　ロックフェラーやらロスチャイルドやら「　だけで認識させようとしているキャラたちは全てあちら側の眷属」　だというのをわたしは過去あなたに言った。　人間は潜在意識は見えない。　しかしそこで仲間の印を互いに確認しながら、敵味方ごっこをしながら、数多くの人間を騙している。 今米国で行われているのは共和党ｖｓ民主党ではない。　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者（　共産主義者）　の形に移行しつつある。　そしてこの構図は直に　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者＋それを背後で堂々と動かしていた中国共産党　…という図式に移行する。 そして米国国内社会主義者たちの中に今まで隠れていた米国の中の支配部族とでも言える血族の姿がこれから少しずつ出てくることになる。　これが米国においては新しい地球を、新しい人びとが形づくる全く新しい人類の文明…　の舞台に入る前に済ませておかなければならない複数の掃除の一つであり、更にそれは我々日本でもこれから同様の動きが起きるということを示唆している。 選挙介入干渉制裁法とでも言えるものの標的は必ず日本の特定の座標に向けられる。　その動きを確認しながら（　勿論それらはほとんど報道されない。　いわゆるメディアの身内の中の制裁になるからだ。　時間がかかるだろう。　露見には）　、判明した時点でそいつらが自分からずっと奪ってきた奴らだったのだという認識、そして自分が生まれる前からも奪っていた奴らだったのだという認識を持っていただきたい。　アナタがそのような気づきの波形を獲得するだけであなたの認識する世界の形は変わり、それが合算合計して大きな数になっていくと、それに共鳴振動してという言い方になるが、この世界の世界構造線というものの振動波形が変わる。　世界が変わる。　それは結果として世界構造線をジャンプしたのと同じになる。　だから貴方はどうあっても気づかなければならないのだ。 これから次々と選挙不正に関わる逮捕者が出る。　リン弁護士がそれをツイートしていた。　そうなるだろう。　そしてそれらはほぼ例外なく辿っていったら全て中国共産党と繋がっていたというのが明らかにされていく。　その時に米国は予定通りに中国共産党に対しての国際テロ組織指定をするのであり、台湾に対しての国家承認をするのであり、更に南シナ海に対しての空爆を行うのであり、更にこれは恐らく最後の方だろうが、ドルペッグの廃止を宣言し、更にいけるのなら中国保有の米国債の無効化も宣言するのである。　その前の段階で中国共産党が国民に西側電脳空間にアクセスさせないために敷設している金盾を破壊するだろうが。　それらに関する情報公開も昨日意図的に流されている。 わたしは貴方に同意を求めない。　いつも求めない。　これからもだ。　しかしわたしは言う。 　△　はいらない、と。

わたしはインドタロットの少年、アビギャン・アナンド君の予言をよく引き合いに出す。　ただあれらは一旦世界中の人にもう知られてしまったので、恐らくそれは外れていくだろうとは思う。　サイズが変わるという意味だ。　しかし彼が予言した中で重要と思われるものの中に「　１対それ以外の全て」　という対立概念が年末くらいから始まるという風なものがあった。 それは普通に考えて今この瞬間においては　中国とその眷属　対　それ以外の全て　という概念になる。　少なくともわたしの中では。 それを予見するかの様な動きが立て続けに起きている。　日本とインドの間における準軍事同盟と言われるＡＣＳＡ、アクサと言われる協定が署名により発効した。　そして１１月にはこれの拡大版ともいえる、数年前から米国が音頭を取って推進してきた　ＱＵＡＤ、クアッド　と呼ばれる日米豪印の四か国における太平洋地域におけるＮＡＴＯといえる軍事同盟に向けての流れの協議が再開する。 インドは今まではどちらかと言えば反米に近い形で米国と距離をとっていた。　豪州は中国という最大貿易国の事があるので、これら明らかに中国を標的とした軍事同盟には相当の距離をとっていた。　これが全て反転した。　わたしは以前貴方に言った。　今の世界の支配層は、情報機関は、恐らくはと前置きはつけておくが、今この瞬間の全世界に拡散している武漢肺炎のそれが、その内情が、中国が造った生物兵器、ウィルス兵器であり、それが人為的なミスによって外部に漏れたのか、又は中国が彼ら主張の超限戦によって仕掛けたのかは分からないが、主犯は中国であり、どちらが原因だったにせよ、中国このウィルスを　武漢市の閉鎖と中国人の海外移動の封鎖　これをやるだけで相当防げたのに、彼ら中国共産党はそれを完全に理解していたのにどちらもやらなかった… …という事が完全に明らかにされて情報共有され、その上で中国共産党が、中国が人類の敵であり、ここでこの体制を無力化する為の努力を開始しておかなければ、西側が、いやいやいやそれどころか全ての人類が死滅するという強い危惧を持ったからこそ一致団結し始めたというこの概念、今の世界の支配層はその場所に立っているのだというのをわたしは言った。 それらのコトバを１００％信じろとわたしは言わない。　しかしその言葉が、その設定が仮に真実であるのだとして、貴方は脳の中でその様に設定して、その上で諸外国の動きと中国の動きを再び見てみることだ。　明らかにそれらの設定が正しいとしか思えない動きを世界の全ての国が行っている。 中国が自分で造った兵器だから同時開発でワクチンも製造しており、彼らの生物科学の分野は西側よりもはるかに遅れているので、無害化の理屈は分かっていても、実際に彼らの設備ではそれは大量生産出来ないというのは言った。　これを裏付けるような公開情報も出ている。　関連開発企業の特許申請と株式爆上げの為の準備の動きのことだ。 武漢肺炎の拡散は、中国なる国家の本性を明らかにした。　これは二度と元には戻らない。　だからこの構造で世界を再び見るのなら、アナンド少年の言う　１対それ以外の全てとの対立　とは、今起きている事そのものだという言い方にどうしてもなる。 だから英国は中国にすっかりヤラれてしまった欧州に見切りをつけて、再び米国に接近し始め、そのうえでＥＵを離脱したという見方は、これは正しい。　英国の世界分析はなんだかんだいって米国よりも上か、又は並んでいる。　そしてこれからの利回りの確保はどう考えても大規模消費地帯が控える南太平洋地域（　アフリカからアジアから南北アメリカを含める領域）　になるのだから、それらの人々への物流の拠点基地になることが約束されている日本に投資を開始するのは当然だ、となる。 英国との間における通商条約もほぼ決まった。　後は細かいところを詰めるだけだが年内に締結される。　これらの動きを日本の側から英国に圧力をかける形で急がせたというのがある。　それは英国が求めるＴＰＰ１１への加入これとの交換条件であり、これらの文脈の中でファイブアイズ加盟がどうしたという話題が出てきたことに気付かなければならない。 ファイブアイズ加盟に関しては、その様にされたら困る勢力が否定的にこれを語る。　だから現実は逆の方向に向かう。　恐らく相当の高い確度で日本はファイブアイズ入りする。　それとの交換という言い方はなんだが、英国はものすごい速度でＴＰＰ１１に加盟することになる。　恐らく来年くらいに。 だからこれらの分析を自国の中で終えたフランスとドイツが慌てて「　我々も太平洋に出ていく」　と言いだしているのは貴方もご存知の通りだ。　通商協定は必ず軍事協定と情報協定がセットになっている。　これらのシステムがなければカネモウケを守れないからだ。　だからアジア地域にこれら人間活動の所産がこれから１０年もしたら、気づいたら相当移動してしまっている。 今の世界の流れとは、これから確かに激変が起きるのだが、かつて幕末から明治維新を経過して、日本の体制が変わっていたという事に全く気付かなかった日本人が「　ちょんまげと帯刀の禁止令が出て初めて」　自分の周辺で大きな動きがあったのだと理解したような、そのような流れになる。 ただわたしが危惧するのは、それくらいに鈍感な器が、個体が果たしてこれからの地球環境激変下においてそれがやれるだろうかというそれ。　のんきな父さんで構えていたら、いつの間にか死んでいたというこれがある。 これから西側世界は中国を切断する。　中国の金盾を破壊するのに失敗したら米国は中国をWWW空間から切断する。　わたしはそう捉える。　だからこれからいう事は当たってほしくないが貴方には言う。 中国は人民元を基軸通貨にする。　しかし現実この通過は米ドルに価値を裏打ちされているだけの子供銀行券だ。　米国はペッグをやめる。　それは大統領選挙の後だろう。　もっともトランプ大統領が勝利していればという条件がつく。 ペッグを廃止され、ドル決済から追放されるのだから、中国は自給自足圏を構築し、そこに反米非米の仲間を集めて、その中で人民元決済を行う。　此処までは言った。 しかし完全なる子供銀行券では都合が悪いので彼らは必ず石油の代金支払い決済に人民元を使うという国家を造っていく。　後は鉱物資源と農産物などを含めた実物を一つのバスケットに入れて、これらの商いで人民元を使うというバスケット通貨制度を採用する。　此処までも言った。 ここからだ。 人民元決済に参加しない湾岸諸国の、サウジアラビアを筆頭とするあれらスンナ派諸国の油田を核兵器で汚染したらどうなるか。　石油精製施設を汚染、破壊したらどうなるか。　世界のエネルギーはイランやロシアなどの親中国家に握られてしまう。　そしてイランは米ドル決済には応じないとやったらどうなるか。　世界の通過の流通量が一気に変わってしまう。　米国は自国の中にシェールガスがあるだとかいろいろあるから保つだろう。　しかしそれ以外の多くの国はどうなるか。 イランや中国に頭を下げて、彼らの言いなりになるしかない。 中国は必ずこれを実現化させる。　この世界を引き寄せる為に中東で地域核戦争を起こす。　汚い原爆を使うだけでもいい。　油田で働く人間をそうさせなくする為に、中東地域における特に水源を放射能汚染させて、人間が住めない状態にしてもいい。　中国の味方の国家の油田だけを核汚染させず、それ以外を全て破壊すれば、あとは中国の思うがままになる。 一番簡単なシナリオを言った。　しかしこれだけでも既存の人類における最後の戦場が中東に移るというコトバの意味は理解できるだろう。　そういう事を我々日本人がまず真っ先に暴いて世界拡散しなければならないのだ。　潜在意識下における広い共有の状態は、未来における現象の映像を変える。　これを言う。 中国とその眷属たちは騙しすぎた。　あまりにも莫大な質量を騙しにかけたので、そのかけた分の何倍ものサイズのエネルギーが彼らを破壊に導く。　その様にしなければならない。 貴方が本当の意味で自由を求める人間だというのなら… その様にしなければならない…と… 信じなければならない　のだ。

わたしはインドタロットの少年、アビギャン・アナンド君の予言をよく引き合いに出す。　ただあれらは一旦世界中の人にもう知られてしまったので、恐らくそれは外れていくだろうとは思う。　サイズが変わるという意味だ。　しかし彼が予言した中で重要と思われるものの中に「　１対それ以外の全て」　という対立概念が年末くらいから始まるという風なものがあった。 それは普通に考えて今この瞬間においては　中国とその眷属　対　それ以外の全て　という概念になる。　少なくともわたしの中では。 それを予見するかの様な動きが立て続けに起きている。　日本とインドの間における準軍事同盟と言われるＡＣＳＡ、アクサと言われる協定が署名により発効した。　そして１１月にはこれの拡大版ともいえる、数年前から米国が音頭を取って推進してきた　ＱＵＡＤ、クアッド　と呼ばれる日米豪印の四か国における太平洋地域におけるＮＡＴＯといえる軍事同盟に向けての流れの協議が再開する。 インドは今まではどちらかと言えば反米に近い形で米国と距離をとっていた。　豪州は中国という最大貿易国の事があるので、これら明らかに中国を標的とした軍事同盟には相当の距離をとっていた。　これが全て反転した。　わたしは以前貴方に言った。　今の世界の支配層は、情報機関は、恐らくはと前置きはつけておくが、今この瞬間の全世界に拡散している武漢肺炎のそれが、その内情が、中国が造った生物兵器、ウィルス兵器であり、それが人為的なミスによって外部に漏れたのか、又は中国が彼ら主張の超限戦によって仕掛けたのかは分からないが、主犯は中国であり、どちらが原因だったにせよ、中国このウィルスを　武漢市の閉鎖と中国人の海外移動の封鎖　これをやるだけで相当防げたのに、彼ら中国共産党はそれを完全に理解していたのにどちらもやらなかった… …という事が完全に明らかにされて情報共有され、その上で中国共産党が、中国が人類の敵であり、ここでこの体制を無力化する為の努力を開始しておかなければ、西側が、いやいやいやそれどころか全ての人類が死滅するという強い危惧を持ったからこそ一致団結し始めたというこの概念、今の世界の支配層はその場所に立っているのだというのをわたしは言った。 それらのコトバを１００％信じろとわたしは言わない。　しかしその言葉が、その設定が仮に真実であるのだとして、貴方は脳の中でその様に設定して、その上で諸外国の動きと中国の動きを再び見てみることだ。　明らかにそれらの設定が正しいとしか思えない動きを世界の全ての国が行っている。 中国が自分で造った兵器だから同時開発でワクチンも製造しており、彼らの生物科学の分野は西側よりもはるかに遅れているので、無害化の理屈は分かっていても、実際に彼らの設備ではそれは大量生産出来ないというのは言った。　これを裏付けるような公開情報も出ている。　関連開発企業の特許申請と株式爆上げの為の準備の動きのことだ。 武漢肺炎の拡散は、中国なる国家の本性を明らかにした。　これは二度と元には戻らない。　だからこの構造で世界を再び見るのなら、アナンド少年の言う　１対それ以外の全てとの対立　とは、今起きている事そのものだという言い方にどうしてもなる。 だから英国は中国にすっかりヤラれてしまった欧州に見切りをつけて、再び米国に接近し始め、そのうえでＥＵを離脱したという見方は、これは正しい。　英国の世界分析はなんだかんだいって米国よりも上か、又は並んでいる。　そしてこれからの利回りの確保はどう考えても大規模消費地帯が控える南太平洋地域（　アフリカからアジアから南北アメリカを含める領域）　になるのだから、それらの人々への物流の拠点基地になることが約束されている日本に投資を開始するのは当然だ、となる。 英国との間における通商条約もほぼ決まった。　後は細かいところを詰めるだけだが年内に締結される。　これらの動きを日本の側から英国に圧力をかける形で急がせたというのがある。　それは英国が求めるＴＰＰ１１への加入これとの交換条件であり、これらの文脈の中でファイブアイズ加盟がどうしたという話題が出てきたことに気付かなければならない。 ファイブアイズ加盟に関しては、その様にされたら困る勢力が否定的にこれを語る。　だから現実は逆の方向に向かう。　恐らく相当の高い確度で日本はファイブアイズ入りする。　それとの交換という言い方はなんだが、英国はものすごい速度でＴＰＰ１１に加盟することになる。　恐らく来年くらいに。 だからこれらの分析を自国の中で終えたフランスとドイツが慌てて「　我々も太平洋に出ていく」　と言いだしているのは貴方もご存知の通りだ。　通商協定は必ず軍事協定と情報協定がセットになっている。　これらのシステムがなければカネモウケを守れないからだ。　だからアジア地域にこれら人間活動の所産がこれから１０年もしたら、気づいたら相当移動してしまっている。 今の世界の流れとは、これから確かに激変が起きるのだが、かつて幕末から明治維新を経過して、日本の体制が変わっていたという事に全く気付かなかった日本人が「　ちょんまげと帯刀の禁止令が出て初めて」　自分の周辺で大きな動きがあったのだと理解したような、そのような流れになる。 ただわたしが危惧するのは、それくらいに鈍感な器が、個体が果たしてこれからの地球環境激変下においてそれがやれるだろうかというそれ。　のんきな父さんで構えていたら、いつの間にか死んでいたというこれがある。 これから西側世界は中国を切断する。　中国の金盾を破壊するのに失敗したら米国は中国をWWW空間から切断する。　わたしはそう捉える。　だからこれからいう事は当たってほしくないが貴方には言う。 中国は人民元を基軸通貨にする。　しかし現実この通過は米ドルに価値を裏打ちされているだけの子供銀行券だ。　米国はペッグをやめる。　それは大統領選挙の後だろう。　もっともトランプ大統領が勝利していればという条件がつく。 ペッグを廃止され、ドル決済から追放されるのだから、中国は自給自足圏を構築し、そこに反米非米の仲間を集めて、その中で人民元決済を行う。　此処までは言った。 しかし完全なる子供銀行券では都合が悪いので彼らは必ず石油の代金支払い決済に人民元を使うという国家を造っていく。　後は鉱物資源と農産物などを含めた実物を一つのバスケットに入れて、これらの商いで人民元を使うというバスケット通貨制度を採用する。　此処までも言った。 ここからだ。 人民元決済に参加しない湾岸諸国の、サウジアラビアを筆頭とするあれらスンナ派諸国の油田を核兵器で汚染したらどうなるか。　石油精製施設を汚染、破壊したらどうなるか。　世界のエネルギーはイランやロシアなどの親中国家に握られてしまう。　そしてイランは米ドル決済には応じないとやったらどうなるか。　世界の通過の流通量が一気に変わってしまう。　米国は自国の中にシェールガスがあるだとかいろいろあるから保つだろう。　しかしそれ以外の多くの国はどうなるか。 イランや中国に頭を下げて、彼らの言いなりになるしかない。 中国は必ずこれを実現化させる。　この世界を引き寄せる為に中東で地域核戦争を起こす。　汚い原爆を使うだけでもいい。　油田で働く人間をそうさせなくする為に、中東地域における特に水源を放射能汚染させて、人間が住めない状態にしてもいい。　中国の味方の国家の油田だけを核汚染させず、それ以外を全て破壊すれば、あとは中国の思うがままになる。 一番簡単なシナリオを言った。　しかしこれだけでも既存の人類における最後の戦場が中東に移るというコトバの意味は理解できるだろう。　そういう事を我々日本人がまず真っ先に暴いて世界拡散しなければならないのだ。　潜在意識下における広い共有の状態は、未来における現象の映像を変える。　これを言う。 中国とその眷属たちは騙しすぎた。　あまりにも莫大な質量を騙しにかけたので、そのかけた分の何倍ものサイズのエネルギーが彼らを破壊に導く。　その様にしなければならない。 貴方が本当の意味で自由を求める人間だというのなら… その様にしなければならない…と… 信じなければならない　のだ。

幕末期

わたしは今の中国で起きている動きは、日本国内で起きている動きの相似形だと勝手に認識している。　それは　王権を奪われた旧勢力が、現時点の勢力に対してそれを奪い返す動き　とでも言えるものになる。　日本においては徳川が天皇の勢力によってそれを強奪されたと感じているその生き残りたちが（　徳川眷属、譜代大名たち、それらの子孫でカネを持っている奴ら）　、未だにこの日本を過去の徳川体制に引き戻そうと本当に行動しているという事の中国引き写し版だ。 この場合における徳川体制とは、幕末において最後の将軍慶喜が画策していた、フランス式議会をそのまま日本に持ち込んで、そこでの最大勢力を保つことで、徳川の血筋と影響力を世襲の形で永遠に維持させようと画策した、いわゆる公武合体の動きになる。 あれをやられていたら日本は終わっていた。　この様に捉える。　令和のこの時代においても、血統や血筋、経歴、過去のナンタラかんたらという権威に従属した　信長以前の日本　に戻ったまま、次代だけが未来方向に進んでいただろう。　ま、今のイランみたいな宗教頂点社会をイメージしてもいい。　そしてついでに言っておけば、未だに日本の信長公の事を　ノブナガ　と呼び捨てにするのは大体は、それまでの権力をはく奪された宗教ブッキョー領域関係者だ。 トクガワと表彰する領域が日本においては極左、在日を含める反天皇勢力とつながっているという説をわたしは勝手に言うが、本論では割愛する。 中国においては今の中華人民共和国と中華民国は、清帝国からその王権を強奪した勢力になる。　そして清帝国とは満州族の国であった。　わたしは満州族と朝鮮族をまるでチョコレートを二つに割る様にパッキリと分別して認識するのは間違っていると考えている。　大体は同じ連中だととる。 だから東北三省を含めるこれら満州族地域は、そのまま朝鮮族地域という風にも認識する。　彼らの潜在意識は　誰に忠誠を誓っているか　なのだ。　表層意識は当然中国共産党だろう。　それは表の建前だったとしてもだ。　しかしあれら地域において、外から入ってきている管理者統治者支配者、総督としての漢族とやらに、その一族郎党やらにサベツ、つまり３段階くらい低い国民として認識、実際にその様な統治もされている彼らにおいて、真実の王は誰か、になる。 此処で溥儀とか出せばいいのだろうが、そういうのはもういない。　いや、いないことになっている。　だから潜在意識的には満州族も朝鮮族も大体は同じだと見たら、それは朝鮮の王だって別に構わない…　というざっくりした見方をわたしはする。 その朝鮮の王が、恐らく中国が、意図的に計画的に持ち込んだ武漢肺炎によって死去した。　それは恐らく２－３月のラインだったとわたしは捉える。　１２月の脂肪吸引手術の話もしたが、いずれにしても耐えられる体ではなかっただろう。　という事は中国の側もそれを知っていたのである。 中国は２０１９年の夏の北裁河会議において、共産党長老たちが「　米国は香港の民主化活動家を通じて（　法輪功など…　共産党はその様に認識している）　、共産党解体を本気でしかけている」　という事の強い危機感を習近平主席に訴え、それに対処せよと命令した。　出来なければ故春華あたりに取り換えるとでもやったかどうか（　そこまで今の共産党長老に力があるとは思えないが）。 だからこれらの背景を知っていれば、去年の恐らく１０月末くらいから発生している今回の武漢肺炎の急激な拡散と、中国人たちの、この時点からの世界においての医療器具の買い占めの開始の動きは　中国が米国に対して戦争開始を決意し、超限戦の針を進めた　としか見えない訳だ。 わたしはその視点からも全体の流れを見たので、１１－１月のラインで共産党中央が、武漢からの報告を受けていたにも関わらずそれを無視して握りつぶして、全人代の前の地方大会に傾注せよという中央命令を出したのも、全ては春節を通じて中国人世界移動を果たし、それによる世界大流行、そしてそこからの復活の台本の起動、更に、この武漢肺炎拡散によって、香港での去年５月からの民主化デモの動き一切を誤魔化す作戦を採択したのだ…　と見たわけだ。 この動きにおいて中国が、北朝鮮の金正恩委員長を国家の意思として暗殺しておこうと考えたかどうかは分からない。　しかし、米中戦争を開始した時に、中国国内で分離独立工作をしかける複数の勢力の内、この旧支配層だった満州族＝朝鮮族、に関連する領域を無力化しておかなければ危ないのである。　瀋陽軍事管区はこれら東北地域だが、彼らには未だに核兵器はもたされていない。　裏切るから。　北京上海に核兵器を打ち込むからである。 米中開戦…　（　それは恐らく台湾奪還か尖閣奪還、又は両方、そしてそれに連動した日本国内における　自然災害、事故を偽装した大規模テロ、そしてウィルス攻撃などになろう）　…の最中に国内動乱を仕掛けられて、その二つに対処する二正面作戦を展開する余裕は中国にはまだない。　だからその前の段階で満州族朝鮮族の王を殺してしまう…　という構想が意図され、自然災害を偽装した（　うっかりと、誰が仕掛けたかわからず金委員長が武漢肺炎に罹患すること）　作戦が実行された、とわたしは捉える。 朝鮮人たち支配層、愛国土民派、これらの数は少数派ではある。　しかし彼らは、中国の毛沢東がいわゆる旧満州を北朝鮮に全てやると約束したという事をきっちり覚えている。　これらの会話の覚書は中国の側にも記録が残っているはずだが、中国はそれを見せない。　それは確か岩波から出ている大著　最後の天朝　上下　で詳細されていた。　あまり自信がないが。 金委員長をウィルスで殺害したからこそ、そして米中戦争で使うために、複数の意味合いで小規模臨界小型核兵器の爆発実験を、これは北朝鮮の連中にも分るようにそれを行った。　中国に対して敵意を向けるのなら、金委員長だけではなく、平壌にこれを使うぞ、という強い脅しのメッセージだ。 中国が米国ほどのサイズの小型水爆の開発に成功しているとは思えないが、しかしそれでも人海で持ち込んで首都で爆発させることは、中国だったら可能だろう。　そういう事も北朝鮮関係者は理解している。　そもそも彼らは今は、金委員長の　喪の期間　に入っているだろうから、結局１年くらいは大きな国家的冒険主義はやらないと判定するが。 だからやっぱり今の世界進行だったら、来年に、恐らく台湾海峡か尖閣諸島における中国が仕掛ける戦争が発生するとわたしは見る。　早ければ今年の冬至を超えてすぐのあたりだ。　それは世界が中国に対してどのような制裁を実際に行っていくか、そしてそれを受けて中国内部の経済が破壊され、内部が不安定化するかにおいて変動する。 ２０２１年という、この２１という数字の表彰の意味もあるのかもしれないが、今回はやらない。 しかしこうした今の時点の意図も、中国の内部で莫大に人が死んでいくのであれば、そんな事すら出来なくなる。　そうしたことも今の段階で想定しておけば、動揺が少なくて済むだろう。

わたしは今の中国で起きている動きは、日本国内で起きている動きの相似形だと勝手に認識している。　それは　王権を奪われた旧勢力が、現時点の勢力に対してそれを奪い返す動き　とでも言えるものになる。　日本においては徳川が天皇の勢力によってそれを強奪されたと感じているその生き残りたちが（　徳川眷属、譜代大名たち、それらの子孫でカネを持っている奴ら）　、未だにこの日本を過去の徳川体制に引き戻そうと本当に行動しているという事の中国引き写し版だ。 この場合における徳川体制とは、幕末において最後の将軍慶喜が画策していた、フランス式議会をそのまま日本に持ち込んで、そこでの最大勢力を保つことで、徳川の血筋と影響力を世襲の形で永遠に維持させようと画策した、いわゆる公武合体の動きになる。 あれをやられていたら日本は終わっていた。　この様に捉える。　令和のこの時代においても、血統や血筋、経歴、過去のナンタラかんたらという権威に従属した　信長以前の日本　に戻ったまま、次代だけが未来方向に進んでいただろう。　ま、今のイランみたいな宗教頂点社会をイメージしてもいい。　そしてついでに言っておけば、未だに日本の信長公の事を　ノブナガ　と呼び捨てにするのは大体は、それまでの権力をはく奪された宗教ブッキョー領域関係者だ。 トクガワと表彰する領域が日本においては極左、在日を含める反天皇勢力とつながっているという説をわたしは勝手に言うが、本論では割愛する。 中国においては今の中華人民共和国と中華民国は、清帝国からその王権を強奪した勢力になる。　そして清帝国とは満州族の国であった。　わたしは満州族と朝鮮族をまるでチョコレートを二つに割る様にパッキリと分別して認識するのは間違っていると考えている。　大体は同じ連中だととる。 だから東北三省を含めるこれら満州族地域は、そのまま朝鮮族地域という風にも認識する。　彼らの潜在意識は　誰に忠誠を誓っているか　なのだ。　表層意識は当然中国共産党だろう。　それは表の建前だったとしてもだ。　しかしあれら地域において、外から入ってきている管理者統治者支配者、総督としての漢族とやらに、その一族郎党やらにサベツ、つまり３段階くらい低い国民として認識、実際にその様な統治もされている彼らにおいて、真実の王は誰か、になる。 此処で溥儀とか出せばいいのだろうが、そういうのはもういない。　いや、いないことになっている。　だから潜在意識的には満州族も朝鮮族も大体は同じだと見たら、それは朝鮮の王だって別に構わない…　というざっくりした見方をわたしはする。 その朝鮮の王が、恐らく中国が、意図的に計画的に持ち込んだ武漢肺炎によって死去した。　それは恐らく２－３月のラインだったとわたしは捉える。　１２月の脂肪吸引手術の話もしたが、いずれにしても耐えられる体ではなかっただろう。　という事は中国の側もそれを知っていたのである。 中国は２０１９年の夏の北裁河会議において、共産党長老たちが「　米国は香港の民主化活動家を通じて（　法輪功など…　共産党はその様に認識している）　、共産党解体を本気でしかけている」　という事の強い危機感を習近平主席に訴え、それに対処せよと命令した。　出来なければ故春華あたりに取り換えるとでもやったかどうか（　そこまで今の共産党長老に力があるとは思えないが）。 だからこれらの背景を知っていれば、去年の恐らく１０月末くらいから発生している今回の武漢肺炎の急激な拡散と、中国人たちの、この時点からの世界においての医療器具の買い占めの開始の動きは　中国が米国に対して戦争開始を決意し、超限戦の針を進めた　としか見えない訳だ。 わたしはその視点からも全体の流れを見たので、１１－１月のラインで共産党中央が、武漢からの報告を受けていたにも関わらずそれを無視して握りつぶして、全人代の前の地方大会に傾注せよという中央命令を出したのも、全ては春節を通じて中国人世界移動を果たし、それによる世界大流行、そしてそこからの復活の台本の起動、更に、この武漢肺炎拡散によって、香港での去年５月からの民主化デモの動き一切を誤魔化す作戦を採択したのだ…　と見たわけだ。 この動きにおいて中国が、北朝鮮の金正恩委員長を国家の意思として暗殺しておこうと考えたかどうかは分からない。　しかし、米中戦争を開始した時に、中国国内で分離独立工作をしかける複数の勢力の内、この旧支配層だった満州族＝朝鮮族、に関連する領域を無力化しておかなければ危ないのである。　瀋陽軍事管区はこれら東北地域だが、彼らには未だに核兵器はもたされていない。　裏切るから。　北京上海に核兵器を打ち込むからである。 米中開戦…　（　それは恐らく台湾奪還か尖閣奪還、又は両方、そしてそれに連動した日本国内における　自然災害、事故を偽装した大規模テロ、そしてウィルス攻撃などになろう）　…の最中に国内動乱を仕掛けられて、その二つに対処する二正面作戦を展開する余裕は中国にはまだない。　だからその前の段階で満州族朝鮮族の王を殺してしまう…　という構想が意図され、自然災害を偽装した（　うっかりと、誰が仕掛けたかわからず金委員長が武漢肺炎に罹患すること）　作戦が実行された、とわたしは捉える。 朝鮮人たち支配層、愛国土民派、これらの数は少数派ではある。　しかし彼らは、中国の毛沢東がいわゆる旧満州を北朝鮮に全てやると約束したという事をきっちり覚えている。　これらの会話の覚書は中国の側にも記録が残っているはずだが、中国はそれを見せない。　それは確か岩波から出ている大著　最後の天朝　上下　で詳細されていた。　あまり自信がないが。 金委員長をウィルスで殺害したからこそ、そして米中戦争で使うために、複数の意味合いで小規模臨界小型核兵器の爆発実験を、これは北朝鮮の連中にも分るようにそれを行った。　中国に対して敵意を向けるのなら、金委員長だけではなく、平壌にこれを使うぞ、という強い脅しのメッセージだ。 中国が米国ほどのサイズの小型水爆の開発に成功しているとは思えないが、しかしそれでも人海で持ち込んで首都で爆発させることは、中国だったら可能だろう。　そういう事も北朝鮮関係者は理解している。　そもそも彼らは今は、金委員長の　喪の期間　に入っているだろうから、結局１年くらいは大きな国家的冒険主義はやらないと判定するが。 だからやっぱり今の世界進行だったら、来年に、恐らく台湾海峡か尖閣諸島における中国が仕掛ける戦争が発生するとわたしは見る。　早ければ今年の冬至を超えてすぐのあたりだ。　それは世界が中国に対してどのような制裁を実際に行っていくか、そしてそれを受けて中国内部の経済が破壊され、内部が不安定化するかにおいて変動する。 ２０２１年という、この２１という数字の表彰の意味もあるのかもしれないが、今回はやらない。 しかしこうした今の時点の意図も、中国の内部で莫大に人が死んでいくのであれば、そんな事すら出来なくなる。　そうしたことも今の段階で想定しておけば、動揺が少なくて済むだろう。